SEKAI NO OWARIのヴォーカルの深瀬さんは実は精神的な病気を患っていたことことがあると、過去のインタビューで語っていたようです。
詳しい病名は公表されてはいないのですが、
深瀬さんは中学校で不登校気味で、高校1年生の時に学校を辞めてしまったそうなんです。
その後アメリカンスクールに通い、アメリカへ留学するも精神的に不安定な状態になってしまい、帰国。
海外生活は言語のストレスと生活様式の違い云々で数日間旅行に行っただけでも疲れますよね。
精神病院に入試、病気の治療のために薬を服用し続けて、
その副作用として記憶障害があったとか。
精神安定剤の薬って飲んだことないから分からないですけど、
後遺症の危険性をNHKなどテレビでも伝えているみたいです。
具体的には副作用には、頭痛や感情がないとか、意識が朦朧とする、記憶力の低下、理解力の低下など、非常にたくさんの症状に苦しめられるようなんです。
深瀬さんは病院で、人生が終わったかのように思ったそうなんです。
今が「世界の終わり」で、今が始まりでもあると思い、
バンドの名前をSEKAI NO OWARIに決めたそうです。
今月に入り、米国では画期的な司法判断が続いています。日本をはじめ、世界で巨額の売上を誇る抗うつ薬パキシルや抗精神病薬リスパダール等を巡り、違法な販売促進などが認められ、メーカーが巨額の罰金/和解金(グラクソスミスクライン社2400億円、ジョンソンアンドジョンソン1760億円)を支払うことで司法省との合意が進められています。
これは、巨大製薬産業が一部の精神科医と結託し、医師に金銭をばらまいて向精神薬市場を異常に拡大させ、人々の命や健康を犠牲にして不当な利益を得るという、現代精神医療産業のビジネスモデルが目に余るレベルに達し、ついに司法省が制裁に乗り出したことを示しています。
米国では、この数年で大きく状況が変化しています。ハーバード大学精神医学教授が製薬会社から多額の金銭を受け取り、研究や治験を歪め、根拠のないガイドラインを作成するなどしていたスキャンダルが暴かれたことが大きな契機でした。製薬会社から金銭を受け取る精神科医が情報の隠蔽や捏造によって過剰診断、過剰投薬へと導いていた構図が鮮明となりました。
ようやく反省期へと移行した米国と比較すると、現在の日本は、誤った道を突き進んでいた10年前の米国と全く同じです。日本の自殺対策のトップ(内閣府自殺対策推進会議座長樋口輝彦氏)は、製薬会社から730万円以上受け取っている精神科医であり、自殺対策を精神科受診促進事業へと歪めています。様々な研究や統計が、むしろ精神科の治療が患者を自殺へと追い込んでいる事実を示していますが、その事実は無視され、精神科受診者数と向精神薬の売上だけが異様に増え、自殺者は減らない異常事態となっています。
雅子妃の主治医と知られる大野裕氏は、認知行動療法の第一人者と知られていますが、彼の普及する同療法が、薬に頼らない治療として人々が期待するようなものではないことも徐々に明らかにされています。抗うつ薬など向精神薬の危険な副作用が次々に暴かれていますが、大野氏の手法によれば、副作用に対する懸念や不安は偏見や認知の歪みと一方的に評価され、薬を服用するよう導かれることになります。情報公開により、大野医師は8ヶ月で200万円以上製薬会社から受け取っている事実も判明し、ますます薬へと誘導する認知行動療法の位置付けが鮮明になっています。
マスコミに登場する精神科医は副作用を過小評価し、重大な事実を伝えません。そのような精神科医が製薬会社から金を受け取り、他の医師に「啓蒙」することで、薬の過剰処方やそのための過剰診断が広がっています。その歪みが新型うつ流行、医療扶助や傷病手当詐欺という形で表れています。
一方、日本の主要な精神医学会は、製薬会社との金銭関係についての批判をかわすため、急ピッチで利益相反に関する指針作りや情報開示を進めています。今週の27・28日と都内で開催される日本うつ病学会総会でも、今回から発表者の情報開示が義務付けられています。
とはいえ、日本うつ病学会前理事長の野村総一郎氏が、散々抗うつ薬の安全性を誇張し、重大な副作用はないと宣伝しながら、重大な副作用が発覚するや「当初からわかっていた」と発言した事実は消えません。多くの患者が二転三転する精神科医の主張に振り回され、悪化させられ、命を奪われてきました。虚偽に虚偽を重ねる精神医療産業の姿勢に対し、患者や家族、遺族らの怒りと不信感は頂点に達しています。
先行する米国で誤りだと証明されたこの精神医療産業のビジネスモデルを、なぜわざわざ日本でさらに展開しようとするのでしょうか。それとも、米国で下火になりつつある向精神薬市場の中心を日本に置こうとする何らかの思惑があるのでしょうか。日本人が多数犠牲になってから気付いては取り返しがつきません。